日本の博物館総合調査

このたび、「日本の博物館総合調査」(平成25年度)の成果の一部を
報告書として公表する運びとなりました。

調査に御回答いただいた皆様に、改めて深く御礼申し上げます。

 

これまでの「博物館総合調査」

インターネット上で公開されている報告書については,クリックすると御覧いただけます。

調査年 報告書の書籍名 事業助成など
昭和49年(1974年) 博物館白書―昭和49年― ―
昭和55年(1980年) 博物館白書―昭和57年― ―
昭和59年(1984年) 博物館調査報告―管理・運営編―
昭和61年度版
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昭和63年(1988年) 博物館実態調査 (財)日本船舶振興会より補助
平成4年(1992年) 日本の博物館事情
(博物館白書平成5年度版)
日本小型自動車振興会より補助金
平成9年(1997年) 日本の博物館の現状と課題
(博物館白書平成11年度版)
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平成16年(2004年) 博物館総合調査報告書 平成16年度文化庁委嘱事業 「博物館振興施策に関する調査事業」
平成20年(2008年) 日本の博物館総合調査研究報告書 平成20年度文部科学省委託事業
「地域と共に歩む博物館育成事業」
平成25年(2013年) 「博物館総合調査」(平成25年度)の基本データ集 平成25〜27年度科学研究費助成事業基盤研究(B)「日本の博物館総合調査研究」
日本の博物館総合調査研究 平成25〜27年度:平成26年度報告書
日本の博物館総合調査研究 平成25〜27年度:平成27年度報告書
平成29年(2017年) 日本の博物館総合調査報告書 平成29年3月(公財)日本博物館協会 
令和1年(2019年) 令和元年度 日本の博物館総合調査報告書 令和2年9月(公財)日本博物館協会 

 「博物館総合調査」は,我が国の博物館の運営状況に関する総合的なデータを得るために,5年程度の間隔で実施してきました。これまでの調査では,その時々における博物館の全体像を示すとともに,博物館の抱えている問題点や課題を明らかにしてきました。

 今回(平成25年度)の総合調査は,科学研究費助成事業による研究プロジェクト「日本の博物館総合調査研究」(研究代表者 篠原徹(滋賀県立琵琶湖博物館長)JSPS KAKENHI Grant Number 25282079)の一環として,日本博物館協会と研究プロジェクトによる協働事業として実施しました。

 

今回(平成25年度)の調査に関する問い合わせ先

◆調査実施の技術的な問題に関すること
 株式会社丹青研究所 文化空間情報部 石川・福留
 〒110-0005 東京都台東区上野5−2−2
 TEL: 03-3836-7607(土日祝日を除く10:00〜11:30/13:00〜17:30)
 FAX: 03-3836-7321 E-MAIL:research@museum.or.jp

◆調査結果の公表に関すること、そのほか調査趣旨に関すること
 公益財団法人日本博物館協会 研究部 主任研究員 守井 典子
 TEL: 03-5832-9108 E-MAIL:webmaster@j-muse.or.jp
 滋賀県立琵琶湖博物館 研究部博物館学研究領域 専門学芸員 戸田 孝
 TEL: 077-568-4812 E-MAIL:toda@lbm.go.jp